断熱の効果
断熱性が高い住まいは
快適性だけではなく省エネ効果にも
影響が出てきます。それぞれの
効果についてデータでご紹介します。
断熱性が高いと、一年を通じて
“快適”で“省エネ”
快適な温度を保ちやすい
空調を切ってからの温度変化を
小さく抑えることができるため、
温度をキープしやすくなり、省エネにつながります。
データでみる、断熱による効果
- 省エネについてのデータ
- 快適性についてのデータ
住まいの断熱による
省エネ効果とは？
暖房負荷の低減
断熱化された住宅は冷暖房にかかるエネルギーを大幅に削減できます。
ある住宅での比較計算では、適切に気密・断熱された住宅は、気密・断熱性が低い住宅に比べ、逃げていく熱量は約半分に抑えられることに。つまり冬の暖房に必要なエネルギーを半減できるという計算に。より少ないエネルギーで快適な温熱環境を得られる高断熱住宅は、省エネで家計の負担軽減につながります。
- 気密・断熱性が低い住宅
- 昭和55年省エネ基準相当以下
- 適切に気密・断熱された住宅
- 平成28年省エネ基準相当
- 引用元：一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 発行
「令和5年度 国土交通省補助事業 住宅の省エネルギー設計と施工2023
4～7地域版〈改正〉 平成28年省エネルギー基準対応」より
冷房負荷の低減
開口部にレースカーテン、ブラインド等の日射遮蔽部材を取り付けることにより、日射熱量を抑え、冷房負荷を低減することができます。下のグラフは日射遮蔽部材の種類による冷房負荷比率の比較で、遮蔽度合が高いほど冷房負荷比率が低くなることが分かります。
- 6地域の省エネ基準（平成28年基準相当）の住宅において、全館連続冷房（27℃・60%）をした場合の比較です。（レースカーテンなしを100とする）
- 引用元：一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 発行
「令和５年度 国土交通省補助事業 住宅の省エネルギー設計と施工2023 4～7地域版〈改正〉平成28年省エネルギー基準対応」より
住まいの断熱による
快適効果とは？
室内の上下温度差の低減
断熱性能が不十分な場合、「暖房時に天井付近だけが暖かく足元は冷える」など室内上部と下部での温度差が生じやすくなります。比較すると、適切に気密・断熱された住宅は、天井付近と床付近の温度差が3℃以内であるのに対し、気密・断熱性が低い住宅は温度差が10℃以上におよぶことがあります。室内の上下の温度差が小さいほど、少ない暖房エネルギーで快適さを得ることができます。
- 気密・断熱性が低い住宅
- 昭和55年省エネ基準相当以下
- 適切に気密・断熱された住宅
- 平成28年省エネ基準相当
- 引用元：一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 発行
「令和5年度 国土交通省補助事業 住宅の省エネルギー設計と施工2023
4～7地域版〈改正〉 平成28年省エネルギー基準対応」より
暖まるまでの所要時間短縮
適切に気密・断熱された住宅は、部屋が「暖まりやすく」「冷えにくく」なります。
冬に室温20℃を確保するまでの所要時間が、断熱された住宅は25分に対し、断熱されていない住宅では4倍の100分もかかるというデータもあります。
20℃になるまでの所要時間
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外気温を同じ温度（5℃）の室温が同じ熱量（80W/㎡）の暖房によって20℃に達するまでの所要時間の比較（室温は指数関数近似）
出典：一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断住宅研究会（HEAT20研究会）「HEAT20 設計ガイドブック」
部屋間の温度ムラの改善
断熱性能が低いと居室と非居室など部屋間で大きな温度差が生じ、ヒートショックなどの原因になります。断熱性能を高めることで暖房していない部屋の温度を高くする効果があり、部屋間の温度差も小さくなります。
- 気密・断熱性が低い住宅
- 昭和55年省エネ基準相当以下
- 適切に気密・断熱された住宅
- 令和4年誘導基準相当
- 引用元：一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 発行
「令和5年度 国土交通省補助事業 住宅の省エネルギー設計と施工2023
4～7地域版〈改正〉 平成28年省エネルギー基準対応」より
結露抑制
結露が発生するとジメジメで不快であるだけでなく、カビやダニの発生源となることに加え、家の劣化の原因にもなります。断熱性能を高めることでこうした結露の発生を抑制することにもつながります。
- 引用元：一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 発行
「令和5年度 国土交通省補助事業 住宅の省エネルギー設計と施工2023
4～7地域版〈改正〉 平成28年省エネルギー基準対応」より
コールドドラフトと冷放射の低減
窓の断熱性が低いと窓近辺ではコールドドラフトという現象が起こります。これは窓のガラスの表面で冷やされた空気が下降し冷気が床に沿って移動する現象です。断熱性の高い窓ガラス等を採用することでその影響を大幅に改善することができます。
- 引用元：一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 発行
「令和5年度 国土交通省補助事業 住宅の省エネルギー設計と施工2023 4～7地域版〈改正〉 平成28年省エネルギー基準対応」より
